【福利厚生に人気!】社食サービスをランキング形式でご紹介!食事・ランチ補助と合わせてオフィスコンビニ・仕出し弁当も比較!

社食サービス選びの注意点

公開日:2019/05/15  最終更新日:2019/06/21

社員のことを考えてこれから社食サービスを導入しようと思っていませんか。

実際に導入する際には、気を付けておきたいことがあります。

法律の問題もありますので、慎重に考えましょう。様々なサービスがあるのでよく考えておく必要があります。

 

法律上の問題を事前に考えておこう

 

社食は、自社でキッチンを持ち提供する場合などには、飲食を伴うために保健所に必要な書類を提出する必要があります。

また、書類を提出すればそれだけで問題が解決するというわけではなく、会社と社員との間の負担についても考えなくてはなりません。

社食の費用を会社側が半分以上負担してしまうと、現物支給とみなされてしまいます。

つまり、給与と同じく課税対象となってしまうので、会社も社員も税金を払わなくてはならなくなります。せっかく社食サービスを導入したのに、負担が大きくなってしまうのは困ります。

負担が大きいようでは、社食サービスを続けることも難しくなってしまいます。  まず、最初の注意点として法律上の問題を考えてください。ここを最初に確認しておくことで、大きな問題がひとまず解決したと言っても良いでしょう。

保健所へ提出する書類には、不備がないようにしなくてはなりません。不備があれば、社食の提供が遅れる可能性もあります。みんなが楽しみにしているでしょうから、がっかりさせないためにも書類を提出する前には十分に確認をしておいてください。

 

社員みんなが楽しめるメニューを選ぼう

 

社食サービスの導入に関与している人たちの好みでメニューを選んでしまうと、利用する社員とほとんど利用しない社員でわかれてしまいます。

せっかく導入したのに、全然利用しない社員が出てしまうのは残念です。誰もが楽しめるメニューをよく考えてみてください。メニュー選びを注意しないと、想像以上に利用者が少なくてうまくいかなくなるかもしれません。

男性が多い場合であっても、女性社員のことも考えてがっつりとした食事だけではなくヘルシーなメニューも食べられるようにしましょう。そうしないと、男性社員ばかりが利用してしまうので社食に女性が一人もいなくなる可能性もあります。

もちろん、男女関係なく人気のあるメニューもありますが、なるべく多くの社員が満足する社食サービスを選びましょう。

最近は、ヘルシー志向の人が多いために健康的な社食を提供する業者がとても多いです。ただし、内容は業者によっても違いますので、慎重に選ぶ必要はあります。ヘルシーなだけでは満足しないこともあるかもしれないので、事前にアンケートをとってみるのも良いかもしれません。

 

栄養士を配置しておかなくてはいけないことも

 

大企業ともなると、一度に提供する社食の数が100食を超えてしまいます。

このような場合は、栄養士を配置しておかなくてはなりません。一定数の食事提供を行う際には、このような法律もあるので気を付けてください。

大企業で社員の人数が100人を超えるのであれば、栄養士の配置を忘れないでください。  社員の人数が多くなると、それだけ他にも注意しなくてはならないこともあります。

規模が大きい場合は、担当者がいた方が良いです。特に設置してから軌道に乗るまでは、自社の担当者が必要でしょう。他の業務と兼務しても良いですが、軌道に乗るまでは忙しいかもしれないのでそこまで考えた上で担当者を決めてください。  社食と言っても、規模が大きく利用者が多くなると以上のことまで考えなくてはなりません。

栄養士に関しては義務付けられているので、絶対に必要です。社員の栄養管理をしてもらって、社員全員が常に健康でいられるようなメニューを考えてもらいましょう。担当者との連絡も多くなるかもしれません。栄養士と担当者のことも慎重に考えておきましょう。

 

食堂を設置することが困難でも設置したいなら

 

社食を設置したくても、食堂を設置できる場所がない会社もあります。

調理場を作れないのならば、社食を諦めなくてはならないというわけではありません。調理場がなくても社食を設置することもできます。調理済みの食品を購入して、それを社員に提供すれば解決します。

レトルトや冷凍された食品を温めるだけで良い社食サービスを導入してみませんか。電子レンジは必要ですが、これなら調理場が必要ありません。

広いスペースがなくても、このような方法であれば社食サービスを導入できます。

仕出し弁当を利用する方法もあります。栄養バランスを考えた仕出し弁当ならば、男女問わず利用したくなるはずです。この場合も調理済みの弁当が届けられますし、弁当ですから必ずしも食堂がないといけないわけではありません。

以上のような社食サービスならば、自分の席で食べても構わないので場所のことを考えなくて済みます。狭い会社であっても、これらならば導入できるはずです。栄養のことまで考えられていますし、味にもこだわりがあるので社員もきっと喜びます。

 

昼食以外の食事のことも考えよう

 

朝食を食べない社員のために、朝食を提供したい場合や残業や夜勤の社員のために夕飯を提供したい場合があるかもれません。

たいていの場合は昼食だけを提供しますが、夜勤の人がいるなどの職場ではより提供時間が長い社食サービスを導入する必要があります。

通常の社食であっても朝早くから夜遅くまで営業しようと思えばできますが、規模があまり大きくない会社の場合は厳しいです。通常の社食ではなく、こういう会社こそレトルトや冷凍食品などを提供している社食サービスを導入するとうまくいきます。

この形式であれば、社員が食べたい時間に好きな物を選んで食べることができます。場所もあまり必要ありません。朝食で利用したり、夕飯としても活用できるうえに、持ち帰って食べることもできるので便利です。

昼食だけ用意すれば良いというわけではありません。昼食以外の食事にも注意しなくてはならないこともあります。シフト制で24時間態勢の会社であれば、なおさらです。以上の形式であれば簡単に問題が解決できます。

 

社員の健康管理のために活用しよう

 

ある会社では、社食でヘルシーメニューを提供するようになってから社員がダイエットに楽に成功できたと言われています。

昼食だけとは言え、食事の内容が変われば社員の体型まで変わるのかもしれません。この企業では歩数計も用意されており、社員の健康管理を徹底しています。会社側が社員の健康管理をすることも考えましょう。

単においしい社食を提供するのではなく、栄養バランスが整っているメニューを提供しませんか。日替わり定食だけであったとしても、これを毎日食べ続けるだけで健康診断でほとんど何も引っかからなくて済むかもしれません。

口に入れるものによって、人間の体は変わります。社食と言う形でサポートすることを考えましょう。  社員が健康でないと、仕事の効率も悪くなります。社員の健康のことを考えながら、社食サービスを導入すれば導入前よりも効率が良くなるかもしれません。

精神面でも前向きな人が増えるなど、メリットはたくさん考えられます。特に、健康のことを考えたメニューを提供してくれる社食サービスを探して、利用してみてください。

 

様々な面で注意することがあります。特に、法律上の問題を確かめておいてください。社員の健康管理や好みのことも考えておかないと、うまくいかないこともあります。良い社食サービスが多いので自社に合ったところと契約しましょう。

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