【福利厚生に人気!】社食サービスをランキング形式でご紹介!食事・ランチ補助と合わせてオフィスコンビニ・仕出し弁当も比較!

社食サービスは会社に厨房などが無くても導入可能

公開日:2019/05/01  最終更新日:2019/04/02

社食サービスは、社員向けに食事サービスを行うもののひとつです。

大規模なところであれば社員食堂を導入している会社も見られますが、食堂を作るには厨房を作る必要があり、また必ずしも全員が利用するというものではありません。

この点で、社員一人ひとりに合わせた食事を提供することができます。

 

厨房がなくても導入できる

 

社食サービスは、簡単にいえば食事のデリバリーサービスのことで、仕出し弁当と似た性質のものです。

しかし仕出し弁当では内容がセットになったものを購入することになりますが、それとは異なり、おかずごとに選ぶことができるようになっているのが特徴といえます。

このため利用者が好きな品目を選ぶことができるので、セットものの仕出し弁当よりも食事のニーズを満たすことが可能です。

また社員食堂とは異なり調理を行う人員を確保することがなく、会社に厨房も用意しなくて済むので費用を抑えることが出来ます。

それに社員にも品目を選ぶことができ、おかず1品からでも購入できますからお弁当を持参する社員がおかずを足すために利用するといった使い方も可能です。

職場が広いために移動するだけで時間が掛かるような工場や、周囲に食事を取れるお店が少ない場合には、昼食に必要とされる時間を減らすことができますし、健康的な食事を提供することもできますから、社員の健康を維持するという面でもメリットがあるので、小規模な事業所でも利用が可能なため導入する企業が増えています。

 

運ばれたおかずを保管する場所が必要

 

社食サービスを利用する際に必ず必要なのは、運ばれてきた惣菜を保管しておく場所です。

そのため、冷蔵できる設備が必要です。また温める必要がある場合には電子レンジなども導入しなければなりません。一方で常温保存が可能なレトルトタイプで食事を提供するサービスもあり、冷蔵しなくても済みますが、食品を管理するといったことも考慮して専用の保管設備を導入する必要があります。

規模が小さい事業所の場合には一般の冷蔵庫に保管することも可能ですが、利用者が多くなると難しくなります。

社員が個別に料金を支払うプランの場合には注文した人に必ず届ける必要がありますし、また注文ではなくレトルトタイプを一定数の惣菜をまとめて購入して社内で販売するといったことも可能です。

このような場合には自動販売機タイプを導入することで管理に掛かる費用を軽減することができます。 社食サービスでは自動販売機を貸し出すところもあり、このような場合には注文を受けて届けるのではなく随時、消費されたぶんを補充していくことで、社員にいつでも健康的な食事を提供することが可能です。

 

社食サービスといってもタイプは色々

 

社食サービスの役割としては、社員に食事を届けることで仕出し弁当とは異なり由に内容を選べるようにしたものです。

このため内容は豊富で社員に健康的なメニューを提供することができ、また近くに持ってきてくれるので会社の外に出る必要がなくなり、食事にかける時間を減らすことができます。

もちろん、利用するかは社員が選ぶことができますから、外食したい社員は外食することができますから食事に関するニーズを満たすことが可能です。

一方でサービスの内容については提供する会社によって考え方が異なります。デリバリーとして届けるといったタイプではおかずごとのパックで提供されるものもあれば、一定の量をまとめて注文してそこから社員が選ぶバイキング形式のサービスを提供しているところもあるものです。

これらはその日のうちに消費する必要がありますが、レトルトタイプで提供しているものもあり、こちらは常温保存が可能で1ヶ月程度保たせることができます。レトルトタイプであれば自動販売機での提供も可能になり、利用する予定がなかった人でも注文することなく食事をすることが可能です。

 

サービスを導入するための流れは

 

社食サービスは仕出し弁当のように運ぶだけのサービスもあれば、自動販売機を設置したり食事をするスペース作りをサポートするといったサービスを提供しているものなどさまざまです。

導入するための流れとしては、まずは問い合わせを行い社食サービス側の担当者が下見をして食事の提供方法などを提案したり試食会を通じて社員が求めるニーズにマッチしているか確かめます。

サービスを導入してもニーズにマッチしていなければ、利用する社員が少なく費用対効果としてみれば無駄が大きいものです。

ただ多くの場合には昼食に導入され、また外食するよりも費用を抑えられるため一定数の利用者は確保できます。それにレトルトタイプの自動販売機であればいつでも購入できますから、決まった時間に食事の時間を確保するのが難しい職場では時間内にしか食事を用意できない社員食堂よりも利便性が高いものです。

これら導入後のニーズを確認した上で契約を行って、社員に向けて案内資料を作成し配布しサービスを提供します。必要な設備は会社側が行うことができるほか、社食サービス側がすべて行ってくれるところもあります。

 

サービスを利用するための料金プラン

 

社食サービスといっても会社によって料金の形は変わりますし、プランとして個人負担と企業負担の考え方があります。

個人負担の場合には社員が選んで注文するもので、おかずを注文してデリバリーしてもらうものや自動販売機での販売などです。これは社員が自由に購入することができるので無駄がありません。

料金も1食単位で発生し、おかずだけ購入するといったことも可能です。料金は食事の内容で変わりますが、1品100円で提供しているところもありセットものの食事でも1食500円程度で済ませることができるので、食費の負担を軽減し、また栄養バランスのとれた健康的な食事を提供することが可能になります。

一方で企業負担は社員食堂のようにおかずを用意して、昼食の時に社員が選ぶというものになります。こちらは月額料金での利用という形になり、会社の規模によりますが、5万円程度から利用可能です。

使い方としては、すでにある社員食堂を活用したり、新たに社員食堂を用意する時に厨房での調理をやめてデリバリーに外注するもので、厨房のある社員食堂よりも費用を抑えることができます。

 

社食サービスのメリットとデメリット

 

社食サービスといっても会社によって提供するサービスの考え方が異なりますが、ひとつは食事をするために必要な時間の負担を減らすことができ、その場で調理を行う社員食堂と比べて厨房を用意する必要がないのでコストも低くて済むことです。

また社員がそれぞれにおかずを選ぶことができるので、食事の満足度が高いですし、健康的な食事が可能です。

食べるスペースを用意すれば社内でのコミュニケーションを高めることが出来ます。

一方で社食サービスにもデメリットがあり、ひとつは温かいおかずをデリバリーするタイプでは昼食といった時間に限られます。これは厨房で調理する社員食堂でも同様のことですが、勤務シフトが安定している職場でないと導入するメリットが少ないものです。

食事量も社員ごとに異なりますから、バイキング形式のサービスの場合には十分な食事を提供できないといったケースもあり、必要に応じて量を増やすなどの工夫が必要です。 このようなことから事前に社員が求めるニーズを把握しておき、そのニーズを満たすサービスを導入することが大切です。

 

社食サービスは、社員一人ひとりのニーズの応えられるサービスですが、導入する際にはそのニーズを満たすものであるか、事前に調べておくことが大切です。ニーズにマッチすれば食事の満足度を高めることができますし、健康的な食事を提供することでモチベーションを高めることができます。

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