社食サービスが福利厚生で注目される理由

今、かつてないほど社食サービスが注目されています。それは福利厚生の面でのサービスによって、従業員の会社への貢献度を高めたり、勤労意欲や能率の向上につながるからです。

では、具体的にどんな理由で社食サービスが注目されているのでしょうか。数ある要素の中から、6つの面を取り上げます。

社食サービスは従業員の満足度が上がる

社食サービスは様々な面で従業員の満足度が上がる要因となっています。大きな理由の一つとして、安く食事が食べられることが挙げられます。

特に都心のオフィスの場合、外食しようとすると金額的に軽く4桁を超えてしまう場合が少なからずありますが、社食であればワンコインで食事が可能な場合もあるようです。従業員の懐にやさしいと言う面で満足度が上がることでしょう。

さらに、オフィスの周りに食事ができるところや購入できるところが少ない場合、昼食のために遠くに出かけたり、ランチ争奪戦になる場合もあります。そうなると、せっかくの昼休みの時間を楽しい休憩時間とすることが難しくなります。

その点、社食があれば、ゆったりと昼食を楽しむことができるはずですから満足度は上がります。加えて、職種によっては決まった時間に食事をとることができず、ランチを食べようとしたらレストランの営業が終わっていたということもあります。

社食のサービスの中には、好きな時に食事ができる設置型のものがありますから、お昼ご飯にありつけないという事態を防ぐことができ、仕事にも集中できるようです。

従業員同士のコミュニケーションが良くなるメリットがある

社食サービスは、従業員同士のコミュニケーションが促進され、その効果で満足度が上がることでも知られています。会社は仕事の場ですから、普段は自分の仕事に集中していて、ゆっくり話すことができない場合も多いことでしょう。

仕事の真剣なやり取りだけですと人間関係がぎすぎすしてしまいがちですが、「同じ釜の飯を食う」社食であれば会話をする機会が増え、従業員同士の理解が増したり絆が深まります。現代では仕事上の悩みとして、人間関係を挙げる方が多くなっていますが、社食サービスは人間関係の構築や潤滑油となる場合もありますので注目されていると言うわけです。

同じ部署ややり取りのある部課同士ですと比較的会話がしやすいですが、そうでないと席を同じくしても会話が弾まないものです。ですが最近の社食では、日本各地のご当地の食事シリーズや世界の食文化を反映したメニューを用意したり、社内で育てた野菜を社食で出すなどしているところもあり、食事をきっかけに会話ができるようになる要素が取り込まれています。

特に社内に社員食堂がある場合は、お昼時間のエレベーター集中を回避できるなどストレスの軽減にも役立っています。

社食サービスは従業員の健康管理にも役立つ

従業員が元気に気持ちよく働けるよう、健康管理の側面から社食サービスを活用している会社も多くあります。仕事の忙しさなどから朝食や昼食を抜いて仕事をしている従業員も多くなっているため、食事を含めた健康管理を個人に任せるのではなく、福利厚生の一環として会社側が実施できるものの一つが、社食の活用につながっているのです。

社食では、管理栄養士が監修して、栄養バランスが取れる食事メニューを用意するケースもあります。さらにメニューのカロリー表示を行ったり、メタボリックシンドロームなど特定の疾患や注意点を補うメニューを考案する社食メニューもあるようです。

健康的でヘルシーな惣菜を冷蔵庫などに常備しておくことで、昼食を取り損ねてしまった人や栄養面でもう一品増やしたい方の要望にも応えているサービスもあります。こちらのサービスの場合、購入して自宅に持ち帰り、夕食の一品として使われる場合もあるようで、忙しい主婦の家事負担の軽減や一人暮らしの方が家に帰ってからの健康管理にも役立つとされ、注目される形態の社食サービスとなっています。

社食は優秀な人材定着に貢献している

求人情報で企業の特色の記載を見ると、「社員食堂あり」などの文言が目を引くことでしょう。そのことを考えても、従業員にとって社食サービスは人気のある福利厚生と考えていることがわかります。

特に今は人材不足が深刻で、人材の獲得だけでなく、せっかく入社してくれた従業員を定着させることが大変な時代となりました。働く側としてもより働きやすい場所での就労を望むのは当然ですから、会社の福利厚生や従業員への姿勢に注目していることは間違いありません。

社食サービスが就労を選ぶ際の一番のポイントとなることは少ないですが、社員食堂がある、社食を提供しているなどの情報は、企業の姿勢が見えやすい分野となります。そのことは優秀な人材定着に貢献することになりますので、企業としても導入を検討したいと思うわけです。

最近では、従来の仕出し弁当の食事補助などのサービスの他に、会社側が従業員にチケットやカードなどを渡し、加盟店となっている飲食チェーンやコンビニエンスストアで利用できるタイプのサービスも登場しています。こちらは食事場所の自由度が高く、社員食堂を開設する必要もないため人気となっています。

福利厚生費としての計上が可能な場合が多い

社員食堂などの社食サービスは、会社側では福利厚生費での計上が可能な場合が多いのがメリットです。ですが、方法によっては社員への給与と見られてしまうため注意が必要です。

社員食堂についての国税庁の方針によると、「役員や使用人が食事の価額の半分以上を負担している」、「月々の会社負担額が税抜きで3,500円以下」の2点を両方とも満たしていれば福利厚生費として処理できます。そうでないと社員への給与とみられてしまうため、所得税や住民税の計算の対象となってしまいます。

経費項目としても非課税の給与と課税対象の福利厚生費では課税税額でも差が出てしまいますから、給与となると従業員側も会社側にとってもメリットを感じにくくなってしまう可能性があります。社食は、特に従業員にとって魅力的な要素です。

事実、ある調査によると、会社の福利厚生として良いものを調査した時に、実に3人の1人が社員食堂や食事補助を挙げたほどです。従業員へのサービスの一つと考え上手に使いこなすことで、従業員の士気を高めるのに役立つサービスとなることでしょう。

長期的な企業ブランディングに影響してくる

働く人にとって、各企業に持つイメージは大切なものです。特に充実した社員食堂や社食サービスがあったり、食生活の改善プログラムを用意していると、会社が従業員への健康を重視していることが明確になりますし、従業員の満足度が上がります。

その結果、離職率が下がり、そのことで優良企業で安定して働きたい優秀な人材が集まる結果にもつながります。つまり、長期的な企業ブランドイメージにも影響してくるということです。

そして優秀な人材を確保したり、生産性を上げるための先行投資的な意味合いも持ち始めます。そう考えますと、自社で働く従業員にとってうれしいサービスとは何かを考えて社食を検討することが大切になってきます。

最近では、会社の規模や確保できるスペースによって様々な社食サービスが展開されています。導入までの時間やコストが減らせるタイプのものもあるようです。

従業員の反応が芳しくなければ、契約内容を容易に見直したり変更することも可能です。管理の大部分を委託できるものも多いですので、管理部門の負担を減らして導入することも可能なため、社食を検討する企業も増えているようです。

 

会社で働く従業員のモチベーションを上げたり、満足度をアップさせるために、社食サービスはとても有用な方法であることがわかります。そのような福利厚生面での充実は会社のイメージアップや長期のブランディングの形成にも役立ちますし、優秀な人材の獲得や定着にもつながりますので注目されています。