社食サービス導入が仕事に与える効果とは

最近福利厚生の一環として、社食を導入する会社は増えています。たかが社食と思われているかも知れませんが、意外と人気の高い福利厚生として社員には受け入れられているのです。

それでは、実際に社食サービスを導入するとどんなメリットがあるのかについてご紹介します。

社食サービスは実は満足度が高い？

意外かもしれませんが、3人に1人の割合で福利厚生に社食があると良いと選んでいるのです。誰もが昼食を食べなければ仕事になりませんし、毎日どこかに買いに行ったり食べに行ったりするのは面倒なもの。

しかも毎日のことですから、出費もかなりのものです。外食すると1食1,000円は見なければいけません。そうすると昼食代だけで月に2万円以上もかかってしまうのです。

それを社食サービスで賄うことができるというのはかなり社員にとってもかなりのメリットになります。近辺で取るとなると、レパートリーも減ってしまいます。

最終的に飽きてしまってマンネリ化してしまえば、食べる楽しみも無くなってしまいます。食欲は三大欲求の1つに数えられるものです。その欲が思うように満たされないというのは思っている以上に欲求不満が募ります。

そういった欲求不満を解消できるというのもポイントです。 味だけではなく温かいご飯というのも嬉しいものです。毎日のことですから冷めたご飯や毎日同じご飯は地味にストレスが溜まっていきます。ストレスが溜まると仕事にも支障が出てしまうのです。

従業員の満足度をアップさせられる

社食サービスは従業員にとってはかなり魅力的な福利厚生です。今までしていなかったのであれば、既存の社員の満足度もアップできます。

求人を出す上で社食があるところはそれを大々的に打ち出しています。つまり、社食サービスがそれだけ採用される側にとって魅力的なのです。

若い人はやりがいよりも職場の福利厚生やワークライフバランス重視な人も多く、また不景気の昨今ですから節約志向も高まっていて、社食サービスがあるというのはかなり重要なポイントです。

経営をする上で従業員満足度(ES)と顧客満足度(CS)をどう満たすかが重要と言われていますよね。経営者の多くはCSばかりを優先しがちですが、それでは会社は発展しません。

ESが満たされて初めてCSが満たされるような働きを実現することができるのです。人材不足に喘ぐ会社が多い中、従業員満足度を上げることは最早急務となっています。

蔑ろにしてしまうと、最終的に優秀な人はいなくなって数年後に泣くことになってしまいます。節約志向や食を満たすことができる社食サービスは人材採用だけではなく人材定着にも一役買ってくれます。

コミュニケーションを取って人間関係を円滑に

会社にいて仕事をしていても、個人的に話をしたことがない人というのはいると思います。仕事中は忙しいので、同じフロアで働いている人であっても個人的なことを話したことがないという人も多いのではないでしょうか。

会社によってはお弁当を買って来てデスクで食べることもあると思います。それでは余計周囲の人と会話しない環境になってしまいます。社食があればそこでご飯を食べるので、社員同士の交流を増やすことができるのです。

また、社食があればわざわざ外にお昼ご飯を買いに行ったり食べに行ったりする必要がないので、時間的なゆとりも持つことができます。その分ゆっくり休んだり、周囲とコミュニケーションを取ったりという時間に回すことができて、仕事の能率を上げることができます。

健康管理にも効果的な社食サービス

健康管理までできるの？と思うかもしれませんが、社食で十分に健康管理をすることができます。節約志向とは言うものの、取り敢えず安いからカップラーメンや菓子パンだけしか食べないというのであればエネルギーが足りず不健康ですよね。

でもそういう人は案外老若男女問わず多いものです。それだと栄養も偏ってしまい、仕事をしても疲れやすくなってしまうのです。社食で栄養バランスも考えられているものを提供することによって、偏った栄養で体を酷使することもなくなります。

仕事が忙しいとお昼を抜いてしまいがちですが、社食があれば食べるかという気持ちにもなりやすいものです。健康食品で有名な株式会社のタニタが良い例です。タニタも社食によって社員の健康状態を改善することができました。

不健康では仕事を長く続けることができないかもしれない、体調を崩しやすい等のリスクが高まります。それは会社にとっても、本人達にとっても不利益な状態になります。社食サービスでお互いのための健康管理、リスク管理の一環として行うと考えればコストとしては安いですよね。

社員食堂は実は節税対策にもなる

社員食堂を設置することはコストがかかるばかりではありません。会社にとっても社員にとっても節税することができる方法なのです。勿論無条件で節税の対象となる訳ではありません。

社員が利用額の半額以上を負担している、利用額と支払額との差額が3.500円以下であれば給与課税対象とならないのです。 例えば月に8,000円分社食を利用したとしましょう。

この内4,000円を負担しているのであれば2つ目の条件を満たしていないので、課税対象になります。この場合には残り4,000円分が課税対象になるのです。それに対して4,500円負担しているのであれば、2つとも条件を満たしているので課税対象になりません。

どうやって課税するの？何を課税対象にするの？とわかりにくいですよね。月に8,000円分利用したのであれば、その価額が給与を現物支給したと見なされるのです。

ですが上手く活用すればお互いに節税をすることができるようになります。様々な精神的メリットだけではなく、数値的なメリットがあるのであれば、検討してみる価値はあると思いますよ。

小さい会社で社食サービスは難しい

小さい個人企業では社食を設置することは難しいです。コストはかかるのに人数は少ないとなると上手く経営していくことはかなり難しくなります。そういった場合、社食サービスに代わる方法は2通り考えられます。

まず1つ目はベネフィット・ステーションという福利厚生サービスに介入すると、飲食店での割引クーポンを利用することができます。他にもレジャー施設を安く利用できることもあるので、社食サービス以外にも様々な特典を受けることができるのです。社食サービス以外にも福利厚生を受けることができるので、従業員満足度を上げられること間違いなしですよ。

もう1つが社員同士でランチを取った場合、会社が補助を出す方法です。ランチミーティングの際に昼食を取ったのであれば、それを会議費として計上しても税法上問題ありません。なので社員2人以上で昼食を取るのであれば、ランチミーティングと言うことに出来るのです。実際にこういった補助を行う会社は存在します。節税、社員同士の交流促進、従業員満足度アップと一石三鳥です。

 

社食サービスは従業員満足度を上げるだけではなく、仕事の能率を上げて適切なエネルギーを補充することができます。福利厚生としてもかなり人気が高いですが、会社にとってはハードルが高いかもしれません。

そんな場合には出来る範囲から制度を充実させていくようにしましょう。